2020年09月
『みんなの歌』について動画をまとめてみた
空前の筋肉ブーム、EXIT兼近が断言「マッチョにだらしない人はいない、恋愛対象マジでオススメ」
https://www.narinari.com/Nd/20200961684.html
2020/09/26 17:49
お笑いコンビ・EXITの兼近大樹(29歳)が、9月17日に放送されたニュース番組「ABEMA Prime」(ABEMA)に出演。「女性に言いたい。マッチョにだらしない人はいない、マジでオススメ」と断言した。
番組はこの日、空前の筋肉ブームをピックアップ。「なぜマッチョになりたいのか」「筋肉をつける意義とは?」などをテーマに、その魅力に迫った。
特集の冒頭では、番組MCを務めるEXITのりんたろー。が、「最近ちょっと筋トレを始めたので、鍛える大変さが分かる。マッチョの人をイジっている人がよくいるが、マッチョってマジですごいです」と称賛。一方、相方の兼近は「僕は疲れること嫌いなんで、何にもしてない。マッチョ芸人とか見ると面白いとは思う」と、印象を語る。
現在のブームについて、ネットで話題のマッチョ男子専門フリー素材サイトを運営するAKIHITOさんは「ここ数年、かなりマッチョのニーズは増えていると感じる。マッチョ自体も増えてきたという印象もあるし、求められるニーズも増えてきた」と手応えを感じているそう。
また、「女性にモテるのでは?」という質問には、「始めは本当に“モテたい”という気持ちで始める人が多いが、だんだんと“女性よりもジムに行くのが優先”、みたいになる人が多い」と、“マッチョあるある”を明かした。
そうした中、兼近は「女性に言いたいのは、マッチョにだらしない人はいないということ。マッチョの人って、本当に自己管理がしっかりしているし、キレイだったりする。だから恋愛対象として、マッチョはマジでオススメですよ」と断言。これに、りんたろー。は「でも、デートに来ない可能性はあるよね。ジム行っちゃうから」とツッコミを入れ、スタジオの笑いを誘った。
性産業は廃止すべき?給付金対象外は職業差別? 賛成派と反対派、紗倉まなが激論
性産業は廃止すべき?給付金対象外は職業差別? 賛成派と反対派、紗倉まなが激論 | ニコニコニュース
【映像】賛成派と反対派、紗倉まなが激論
弁護士の亀石倫子氏は会見で「まさにコロナ禍が浮き彫りにした職業差別であると思う。国民感情みたいな非常に曖昧な理由で差別をしてよいのかということに、しっかりと司法は向き合って答えを出すべきだと思う」と主張。クラウドファンディングで裁判費用を集め、給付金や慰謝料など約450万円の賠償を求めた。
この考えを真っ向から否定するのが、風俗で働く人の支援を続けているSWASH代表の要友紀子氏。「藤田さんの意見について、現場のことは全然分かっていないと思う。性産業におけるネガティブな事件や被害がある毎に、それが全体であるかのような言われ方をすることが多い。そもそも性産業が悪い仕事、危険な仕事であるかのように語られる、これが職業差別だと思う」との考えを述べた。
では、実際に働いている女性は性産業をどう捉えているのか。「やっぱり一番はお金が欲しいというもの。友達に風俗嬢という子も結構いたので、偏見とかも特になく飛び込んだ感じ」と話すのは、19歳から風俗の仕事をしているデリヘル・セクキャバ勤務のエリさん(23歳・仮名)。
25日の『ABEMA Prime』では、「性産業は廃止すべき」とバッサリ切る藤田氏と、「セックスワークは立派な仕事」と訴える要氏が対面。さらに、性産業に身を置くAV女優の紗倉まなも交え、徹底討論した。
■性産業は廃止すべき? 藤田氏・要氏の主張
「まず裁判についてかなり誤解が広がっていると思っている。これは風俗経営者に対する給付金を求めるもの。性風俗産業で働く方たちは多くが自営業者になっていて、業務委託契約で働いているのでその人たちはすでに給付金の対象だ。セックスワーカーに対して給付金が出ていないわけではないし、職業差別を国がしているわけでもないというところは注意していただきたい」
これに対し要氏は「風俗店があることでセックスワーカーが守られている」と反論する。
一方、2ちゃんねる創設者のひろゆき(西村博之)氏は、「性風俗産業自体は“ご自由にやってください”と思うが、今回のコロナに関していうと“肉体的接触をすることが商売だ”というビジネスを持続化するために税金を払うのはどうかと思っている。性風俗では必ず接触が伴うわけで、それに国がお金を払って続けてもらうのはおかしいのではないか。コロナが収まった後で栄えるのはいいと思うが、コロナの最中は止めた方がいいと思う」と指摘する。
要氏は「風俗店ではクラスターは起こっていない」とした上で、「一般的には飲食店で感染者が多いとはじめは報道されていた。そういう時は2、3時間飲食店で話ししていた、飲んでいたというケースが多いらしい。しかし、風俗店は40分とか60分で、濃厚接触といってもこの(至近)距離の時間はかなり短い。だからクラスターになりにくいんじゃないかと、現場ではそういう意見がある」と説明した。
この主張に紗倉が反論。「今世界が困っている状況なのだとしたら、職業に関係なくみんなが給付金を受けられる平等な権利は必要なのではないか。対象内になって、そこから受給できるかできないか、適切であるかないかは国が決めること。対象内になること自体何が悪いのかもわからないし、藤田さんが仰っている扱われ方が不当だとか劣悪な環境という話は、一部のケースではないか。一部が法を犯しているからといって、全ての性風俗産業に当てはまるわけではないと思う。その0:100論にはグラデーションがないということなのか」と疑問を呈する。
これにひろゆき氏は「善悪の話ではなくて、運が悪かったのだと思う。観光業の人が“観光潰れた”というのは、良い悪いじゃなくてコロナが発生したから。性産業で“デリヘルで働いている人が仕事なくなった”というのも、コロナで運が悪かったのだと思う。業種として、体液の交換がある業種はやはり感染リスクが高いので、現時点では国として進めるべき産業とは思っていない」との考えを示した。
■紗倉まな「負の側面だけを誇張して潰すというのは暴論」
藤田氏は「私も18年間、生活困窮者の方の相談活動をやってきていて、実態を知らないというレベルではない。性風俗産業で働いている方たちの発言をかなり詳細に聞いてきている。例えば『本当は働きたくなかった』『大学の学費を払うためにやむを得なかった』とか、家庭で虐待があって風俗店であれば社宅を用意してくれるので仕事をしているという方とか、とにかく事情がなく風俗店で働いている方を探すほうが難しい。そして、その後は労働災害にかなり近いような精神疾患の罹患率。私たちも病院に付き添ったり障害者手帳を一緒に取得する手続きをやるが、元セックスワーカーの方たちの精神疾患の罹患割合が非常に高い。要は、危険な職場なんだという認識を多くの方に持っていただきたい」と話す。
紗倉の「日本中にいるセックスワーカーの何人がその実情を伝えているのか。割合はそうそうあるのか」との質問には、「本当に一部だと言われてしまえばそれまでかもしれないが、18年間関わってくる中で、残念ながら『同じ体制で経営している』『同じ形で運営している』という証言がたくさん出てきた。そのお店、その地域の産業が同じようなシステムで回しているから、そこで誰が精神疾患なり自殺のリスクを抱えてもおかしくないという認識を私自身持っている」と答えた。
そのような考えは、誇りを持って性風俗で働いている人を傷つけることにならないのか。藤田氏は「セックスワーカーの方、性産業に従事している方たちに対してかわいそうという認識は持っていない。その状態をせざるを得ない何かがあるとみているし、当然その中には多様性がある。紗倉さんのように自分からという方もいるだろう。私が一番問題視しているのは、少なからずやむを得ずその産業に入ってきているような、高い賃金を目当てに入らざるを得ないという方たちは構造上生まれてくるということ」との考えを述べる。
藤田氏は「性を金銭で売り買いするということは市場。システムの中で出来上がってしまったら、例えば紗倉さんがいなくなったとしても、次の人を求めないとAV業界、その産業自体が成り立っていかない。次の人をどんどん見つけていかなくてはいかなくなる。だからまず、社会保障や社会福祉の制度をきちんと充実させて、『本当に選んでいるんだ』と言えるような環境を作らないといけないと思っている。大学生が『授業料のために行かざるを得ない』、シングルマザーのお母さんが『子供を育てるためにセックスを売らないといけない』というような証言ばかりだ。この環境の中で、残念ながら“性風俗産業を認めてください。性を売ることが素晴らしいことだ”ということを、私はちょっと容認できない」とした。
■性風俗事業者は女性を搾取? 買う側の対策こそ必要?
「セックスを自由に売ろうというよりは、売らざるを得ない人たちを優先的に考えなければならないと思っている。性風俗の廃止を進めるのであれば当然、高等教育の学費無償化であるとか、シングルマザーが一番困っている家賃の高さであるとか、欧米各国と比べても支援が手薄な状況である故にセックスワーカーにならざるを得ない方への社会保障(が必要)。あとは子ども手当てもそうだが、いずれにしても生活にお金がかかりすぎる社会なので、なるべく手っ取り早く多く稼がなければいけないという状況だ。社会保障の整っている国ではこういう実態は少ないので、まずはそこへ向けて歩みを進めていきたいと思う」
一方、要氏は「藤田さんの提案では賄いきれない現実問題がある」と訴える。
「シングルマザーに調査などで聞いてきた話では、子どもの留学費を稼ぐためだとか、子どもに習い事をさせたいからだというケースがある。そういったことは、藤田さんの提案では賄いきれない。現実問題として就労における賃金格差がある以上、これは止められないのではないか。藤田さんはネガティブな事情を背景に働く人たちが多いということをもって、風俗が無くなるべきということをよく言われるが、風俗に限らず一般的な仕事でも『本当はやりたくないけど生活のために』という事情でやっている人は多い。だからといってその産業は否定されないし、廃止論は出てこない。ネガティブな理由でやっている、仕事を選んでいるというのは別におかしい話ではない」
しかし、ひろゆき氏は「それを搾取というのではないか?」と指摘する。「“子どもを育てるためにお金が必要。でも風俗しかできない”というのは、風俗で働きたいんじゃなくてお金が欲しいわけだ。子どもに胸を張って『性風俗をやっている』と言いたいわけではない。それは社会として変えるべきで、性風俗を残す理由として使うのは違うのではないか。結局それは性風俗産業にお金のない人が搾取されているという状況で、不幸を作っていると思う」と持論を述べる。
この点について若新氏は、「ずっと売る人の話と売る場所の話をしているけど、買う人の存在が忘れられている。結局買う行為がある限りは、場所を変えても無くならない気がする」と買う側の問題点を指摘。「いかなる場合でも女性が性を売ることを悲劇というのであれば、場所や売る方の話ではなくて、買う方を徹底的に禁止して、罰せられるとかにしないと難しい。買う側がなくならない限り、場所を変えて、値段が上がっていけば売ってしまう人がいる」と述べた。
紗倉は「搾取というのは、主体と客体を曖昧にする安易なマジックワードだと思う部分がある。一般的に第三者から見て搾取だと思っても、本人が搾取だと思わない限り搾取ではない。女性の性を買うことが搾取みたいに言われているが、反対に男性の性欲自体に値段をつけているということで、表裏一体な部分あるんじゃないかと思っている」とした。
(ABEMA/『ABEMA Prime』より)
(出典 news.nicovideo.jp)
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「たばこは薬物」、覚せい剤上回る依存性指摘
- NO.8893681 2020/09/30 09:02
「たばこは薬物」、覚せい剤上回る依存性指摘 - 日本禁煙学会(作田学理事長)は、「たばこは薬物」との見解をホームページに掲載した。
たばこの依存性については「コカイン・ヘロインに次ぎ、アルコール・覚せい剤を上回る」としている。
見解では、たばこが日本人の健康寿命を縮める最も大きな原因の1つであると指摘。
受動喫煙で1年間に死亡する人の数は、交通事故の死者数の3倍以上の1万5000人との推計値を提示し、「たばこによる犠牲者数を抜本的に減らすためには、ニコチン依存症を克服して禁煙を達成することが必要」としている。
たばこの依存性についても言及しており、「覚せい剤やアルコールよりも強い依存性をもたらす『薬物』であることが多くの研究で明らかになっている」と説明。
また、「喫煙習慣の本質はニコチン依存症」としている厚生労働省の禁煙支援マニュアルも紹介している。
【日時】2018年06月18日
【ソース】セラピストプラス【関連掲示板】
- [匿名さん]